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学生のみなさまが、いまよりちょっと楽しく賢くすごせるように

宇宙で世界は変わる1

長征(ちょうせい)ロケット(中国)
 

中国の長征ロケットは、1970年の初の打ち上げ以降、改良を重ね、現在では長征7号の開発を進めている。


 中国の宇宙開発は、日本との競争に近い面もあった。日本は、世界で4番目の人工衛星打ち上げ国。「おおすみ」をL4S-5で打ち上げた。そのわずか2か月後、中国は、長征1号で「東方紅1号」を打ち上げた。近年は、中国の目覚ましい経済発展のおかげもあり、日本をおいていき、自国での有人宇宙飛行も行った。宇宙ステーションの建造計画も着実に進んでいる。

ここでは代表的な長征ロケットの主要諸元を書いておく。

長征1号D
構成:3段式
総質量:81.1t
全長:28.22m
直径:2.25m(本体部分)
打ち上げ費用:
軌道投入能力
低軌道:930kg

第1章世界のロケット事情

ここからは、「世界のロケット事情」ということで、世界のロケットの様子も見ていきたい。ここで扱うのは、基本、今、または未来のロケットだが、一部例外もある。また、世界のロケットのうち、日本のロケットはまたあとで取り扱うこととする。では、日本から西に進んでいこう。まずは、韓国だ(北朝鮮は取り扱わない)。


羅老(ナロ)ロケット(別名:KLSV-1・韓国)
 韓国初の衛星打ち上げ用のロケットとして、ロシアの宇宙機関と協力して開発したロケット。2度の打ち上げを行ったが、いずれも失敗し、現在では後継機のKLSV-2の開発を進めている。
 日本は韓国に、さまざまな分野で追いつかれつつあるが、宇宙開発の分野では、日本が韓国を一歩も、二歩もリードしている。そのことを象徴することとして、日本のロケットが、韓国の衛星の打ち上げを受注し、2012年に打ち上げが行われる予定である。

構成:2段式
総質量:140t
全長:33m
直径:2.9m(本体部分)
打ち上げ費用:
軌道投入能力
低軌道:100kg

 一段目をロシアが製造し、2段目を韓国が製造している。そのため、ロシア側は、一段目の韓国人による撮影などを、禁止し、二段目の回収もロシアの許可を得ないといけない。このようなことから、完全な樹種開発のロケットを望む声が多くなってきている。それがKSLV-2だ。韓国が製造する2段目は、固体ロケットである。
 一号機の打ち上げは、2009年8月25日に行われたが、衛星フェアリング(打ち上げの際、衛星を保護するもの)の片方が、外れず、ロケットが重くなり、軌道に衛星を乗せることができず失敗した。
 二号機の打ち上げは、2010年6月10日に行われたが、137秒後に爆発して墜落した。この原因は、現在も韓国とロシアの双方の言い分が異なり、責任の押し付け合いをしている状況だ。そのため、3号機間の打ち上げは遠くなっている。3号機の打ち上げは2012年に予定されている。

そんな「宇宙開発」の市場もやはり「技術革新」が訪れかけている。有人宇宙飛行では、ヴァージングループの、ヴァージン・ギャラクティック社が2011年6月をめどに、スペースシップツーという宇宙船で民間宇宙飛行サービスを始める予定である。ただし、これは宇宙(無重力空間)に数分滞在するだけの弾道飛行であるが・・・(下の写真を参照)。
また、ロケットの分野も同じだ。スペースXという会社が、ファルコン1とファルコン9というロケットの打ち上げに成功した。ファルコン9は、有人宇宙船のテストも終えている。国際宇宙ステーションに民間宇宙船が来る日も近いかもしれない。どちらも、様々な機関から資金援助や技術支援が行われている。これらが日本に少ないのはとても残念なことだ。


次回からは世界の宇宙開発事情を特集していく。

これまでの数回の更新で、「技術革新」の重要さが皆様に伝わっていれば、とても嬉しい。ここから、言いたいこと、それは、「技術革新」が起こりやすい条件です。もちろん、技術革新しきっている所に技術革新が起こる確率より、まだあまり起きていないところに技術革新は隠れているはずです。技術革新があまり起きていないところとは、独占状態が長く続いている市場のことだと思う。例えば、造船業や、航空機産業などがあると思う。そんな中で、まだ独占状態、それも、公的機関による独占が長く続いている市場がある。「宇宙開発」という分野だ。宇宙開発は日本や、アメリカを始め様々な団体が関わっているように見える。しかし、それは人工衛星などのまだ宇宙開発の中では浅いところの話だ。宇宙開発といえば、やっぱり有人宇宙飛行だ。ただ、それを実現しているのはロシア(旧ソ連)、アメリカ、そして中国。この3カ国しか、有人宇宙飛行を実現していない。あれ?と思った人は観察力が鋭い。そう、あの毛利さんや若田さんはどうなっているんだ?と。日本の宇宙飛行士はすべてアメリカのスペースシャトルかロシアのソユーズで宇宙に行っている。つまり、日本は宇宙船を持っていないのだ。話は外れたが、有人宇宙飛行は3カ国による独占状態だ。もちろん他の分野、惑星探査やロケット打ち上げなども同じように公的機関の独占状態だ。

ここまで、経済成長の条件を観てきたが、日本が希望が持てるのは(3)と(4)だけだったのは、皆様理解していただけただろうか。また、(3)と(4)が密接に関わっているのも分かっていただけただろう。そう、今の日本が、今の世界が発展してくために必要不可欠なのは「技術革新」であって、日本にはその種が沢山隠れているということ。それを見つける努力さえすれば、日本にまた希望の光が見えるはずです。

今は、疲労困憊です。短くてすいません。

(3)新しい価値の形をもたらす技術革新

やっときました。これは、日本にあります!!ただ、可能性が・・・。「技術革新」とは、新たな技術、特に世の中を大きく変える技術を新たに開発すること(いわゆるイノベーション)。日本の技術者は素晴らしい逸材が揃っている。考え方、扱い方を少し変えるだけでとてつもなく大きな「技術革新」が起こる可能性がたくさんある。

(4)資本の蓄積が低い状態で貯蓄率が高い
難しいですが、少ない投資で高い利益を得ること。このようなことは個人個人、法人法人の努力や(3)のような画期的なものが発明されると、このようなことになる。

(5)豊富な労働力
さて、これも日本にはない。少子高齢社会の日本。労働人口はどんどん減少している。これも、国内だけではどうしようもなく、海外からの難民や、留学生を積極的に受け入れ、日本の子供や若者を増やして今かければならない。それしか方法がないと思う(子供を産めと言っても聞かないのが日本人だ)。

では、経済成長の5つの条件を順に見ていこう。
(1)付加価値生産力にかかわる充分な資源の存在
ここでの付加価値とは、売値から原材料費を抜いたものである。ただ、この国はよくこう言われる。「資源小国」。そう、資源は輸入している。もちろん、輸入しないで済む「水素」社会の実現や、自然エネルギーの推進をしていかなければならないのだが、その話は長くなるので、ここでするのはやめておこう。
結局、日本には資源がないのだ。
(2)生産された付加価値を消費する充分な需要
残念ながら、これも日本にはない。なぜなら、少子化のためだ。ただ(1)と違うのは、これは他国でも問題ないということだ。需要は世界中で見ればインドなど新興国で、多くの需要があるのはわかるだろう。
では、(3)からは来週説明しよう。

高度経済成長期の概要には
経済成長は条件が整うと飛躍的に上昇する場合がある。経済成長は付加価値生産力の増大を意味するため、経済成長の条件には、

•付加価値生産力にかかわる充分な資源の存在(1) 

•生産された付加価値を消費する充分な需要(2) 

•新しい価値の形をもたらす技術革新(3) 

•資本の蓄積が低い状態で貯蓄率が高い(4) 

•豊富な労働力(5) 

などがある。とりわけ生産力増大のための投資が興隆した場合、経済は大きく成長する。投資は生産力と雇用を増大させると同時に乗数効果により需要を生み出す(投資の二重性)。投資が需要と供給の双方を生み出すことで付加価値生産は増大する。

では、経済成長の5つの条件を順に見ていこう。

1960年代には東京オリンピックの開催やベトナム戦争、1970年に開催された大阪万博などによる特需があり、1968年には国民総生産(GNP)が資本主義国家の中で第2位に達した。この経済成長は世界的に見ても稀な例であり、終戦直後の復興から続く一連の経済成長は「東洋の奇跡」と言われた。この驚異的な経済成長への憧憬や敬意から日本を手本とする国まで現れた(マレーシアにおけるルックイースト政策)。現在では、「戦後昭和」の代名詞として1960年代の映像資料が使われる事が多い。

 この時代、テレビ・洗濯機・冷蔵庫の3種類の家電製品は三種の神器と呼ばれ、急速に家庭に普及していった。これら家庭製品の普及は生活時間の配分にも大きな影響を与え、女性の社会進出を少しずつ促すことになった。この当時の風潮としては「大きいことは良いことだ」が流行語となり、「巨人・大鵬・卵焼き」に象徴される。「東洋の奇跡」と言う言葉が使われ始めた頃は日本人独特の「勤勉」「個より集団を重んじる(=和の文化)」等が要因として挙げられた時期もあった。

 残念ながら、この国には今、万博やオリンピックなどの特需は存在しない。あるとしたら「Apple特需」だけだ(笑)。そうなった今、私達は何に投資し、何を発展させていくべきなのかを考えたとき、もう一度Wikipediaを見てみよう。

前回の投稿では、いかに日本が宇宙先進国であることが重要かという話をしたつもりだ。しかし、まだこんなことをする必要はない。もっと他のことに税金を使うべきだとか、借金大国日本がどうしてこんなことにお金を使うのか・・・。

今回もそれを説明していきたい。

日本の発展というとやはり「高度経済成長期」を想像する人が多いだろう(若者を除いて)。

高度経済成長期など難しい言葉を説明するときは「広辞苑によると・・・となっています。」と、書いていましたが、このブログから、時代の進歩にあわせフリー百科事典の「wikipedia」から引用させていただきたいと思う。

高度経済成長期、フリー百科事典の「wikipedia」によると、飛躍的に経済規模が継続して拡大する期間のことである。そのなかでも今回扱うのは「日本の高度経済成長期」だ。基本的には敗戦後の1955年から1973年までの18年間を指す。

この経済成長は朝鮮特需(朝鮮戦争による需要のこと)により戦前の水準に回復したことに始まる。

日本の高度経済成長の要因は良質で安い労働力、余剰農業労働力の活用、高い貯蓄率(投資の源泉)、高率の民間投資、輸出に有利な円安相場(固定制)、消費意欲の拡大、安価な石油、安定した投資資金を融通する間接金融の護送船団方式、管理されたケインズ経済政策としての所得倍増計画、政府の設備投資促進策による工業用地などの造成や戦中の軍需生産のために発達した技術力が挙げられる。

この中で一番重要なのは「発達した技術力」だと思う。

「宇宙開発先進国」
さて、どういうことか・・・
簡単に言うと、「この国がなくては、この宇宙開発がうまくいかない」となったとき、”この国”にあたる国のことだと私は思っている。つまり、宇宙開発において信用される国だ。

 話は変わるが、宇宙開発は、ほとんどが国の税金で行われている。そのため、よく、「無駄」と言われる。なぜ言われるかというと、これをやればこれだけ利益が出る、ということをはっきり言えないからである。

 宇宙開発の利益、皆さんにはわかるだろうか。私はこう思う。皆さんは感動しただろうか。2009年は、HTV初号機(H-ⅡB)の打ち上げの成功、2010年は、ハヤブサの地球への帰還とあかつきの軌道投入失敗や、イカロスの成功。これが宇宙開発の利益だと思う。

 これらをなくしていいと思うか。私はこれを何世代も後の日本人にも生で見せてあげたい。
なぜ、中学3年生の私が受験勉強の間も惜しんで(笑)このブログを書いたかというと、今はかろうじで宇宙開発先進国だが、このままいくと10年後、20年後に宇宙開発先進国である保証はどこのもなく、私を含めたほとんどの宇宙開発に詳しい人が、残念ながらそうなれないだろうと考えている。(このままなら)

 だから、私は書いたのだ。自信を無くしている日本人に、少なくとも宇宙開発の分野くらいは、誇りに思ってほしい。日本人であってよかったと思ってほしい。
このブログを読んだ人が、1人でも、日本の宇宙開発に危機感を持ち、宇宙開発先進国であるために行動してくれることを祈っています。そうなれば、それよりうれしいことはありません。